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「ネットスーパー」 ２月利用者急増 宅配・食の安全、認知度アップ |
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原油・原材料の高騰、中国産ギョーザなど食の不信－。消費への逆風が強まる中、インターネットのサイトで食品などを注文し、自宅に配送してもらう「ネットスーパー」が好調だ。２月に入って、新規利用者が従来の倍近くになったというサイトもある。自家用車で買い物に行かずに済むため、ガソリン代を節約できることや、有機栽培野菜など安全・安心の品ぞろえが消費者の心をつかんでいるようだ。 セブン＆アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂が展開するネットスーパーでは、平均日販（１店舗当たりの売上金額）が昨年１２月から伸び始め、２月は前月比１５％増。米など店頭で買った重い商品を自宅まで配達してくれるサービスも好調で、セブン＆アイは「ネットで買ったり、徒歩で来店したり、お客さまが車の利用を控えている。ガソリンの値上がりが数字を押し上げているようだ」と分析する。 同社のネットスーパーは今年１月に全店舗の半分の８０店舗まで拡大し、会員数は約１７万人。主婦のパートに商品選びを担当させ、鮮度のいい肉やできたて総菜を配達するなど商品の充実に取り組んできたが、認知度不足の面もあった。このためガソリン高騰が思わぬ追い風になった格好だ。 食品スーパーのマルエツが首都圏で展開するネットスーパーの１２月、１月の月別売上高も前月比で１０％程度増加した。 一方、店舗を持たず、有機野菜などの安全・安心な食品をネット販売するオイシックス（東京都品川区）では、中国産ギョーザ事件の報道以降、新規利用者が増え、２月の第１週は前月平均と比較して８０％増だった。 大雪などが影響した可能性もあるが、中心顧客の３０代のほか、５０代以上の利用者が多く、理由を「安全だから」と回答する人が目立ったという。資料請求も１月の５倍で、同社は「２０００年にサービスを始めて、これほどの増加は記憶にない」と驚きを隠さない。 スーパーにとって、ネットスーパーでの売り上げは店頭と比べると微々たるもので、システム費用や輸送費などもかかる。「サービスの一環と考えれば別だが、採算が合わない」（中堅スーパー）との声もある。 ただ、１月の全国スーパー売上高（既存店）は前年同月比１・７％減で、２５カ月連続の前年割れ。２月もギョーザ事件の影響で冷凍食品の不振が確実視されており、セブン＆アイでは「店で待つだけの商売が通用しなくなっているのも事実」と話している。 2月27日8時26分配信 フジサンケイ ビジネスアイ |