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◇需要低迷に追い打ち
原油価格高騰のあおりで、ハウスの加温用燃料に灯油を用いる県内の施設園芸農家も大きな打撃を受けている。全国出荷量の３３・１％（０６年度）を占め、国内１位を誇るチューリップの切り花農家も例外ではない。阿賀野市内の農家を訪ねた。【畠山哲郎】
田園地帯に四つのハウスが建ち並ぶ。１月下旬の冷え込みのなか、ハウスに入るとカメラのレンズが少し曇った。灯油式の加温機が稼働する室内の気温は約１２度。３月の彼岸向けの出荷を控えた切り花用チューリップがスクスクと育っていた。
「チューリップは、温かくしないとうまく育たないんだ」。そう語るのは笠原真さん（４４）。約１５年前からチューリップのハウス栽培に取り組んでいる。稲作が区切りとなる１０月下旬から栽培を始め、年末と彼岸をピークに約１５万本を出荷する。県内では中規模のチューリップ農家だ。
夜間は加温機を動かし続け、室内を１２～１４度に保つ。１、２月には、１週間で約１０００リットルの灯油を使うこともあるという。
灯油は、ＪＡが各農家に販売する仕組み。石油情報センターによると、県内の卸売価格は０４年６月から上昇し、０４年１月に１リットル当たり約３３・５円だった価格は、昨年１２月には約８３・４円になった。
灯油価格の上昇は、笠原さんにとっても大きな負担。かつて一冬３０万～４０万円程度だった暖房費が、０４年冬には６０万～７０万になり、今シーズンは１月末で既に９０万円。一冬では１２０万円以上かかる見通しという。
チューリップの国内需要が落ち込み、売り上げ自体が減少傾向にある一方で、球根代や資材費は削れず、暖房費の上昇が厳しい経営に追い打ちをかける。笠原さんクラスでも、年によって赤字が出ることもある。
農水省によると、県内のチューリップ農家は０２年の３１８戸から０６年は２４９戸に減った。出荷量も０３年の２６６０万本から、０６年は２３５０万本に落ち込んでいる。県農産園芸課は、需要の低迷や輸入品の影響のほか、暖房費の高騰で採算がとれなくなり、廃業に追い込まれるケースも少なくないとみる。
笠原さんは「これから会社勤めに出るというわけにもいかないし、できるだけ灯油を使わないやり方を考えていくしかない」。ため息混じりにそう話す。
県農産園芸課の担当者は「寒さに強い品種への変更や暖気を逃さない工夫など、細かな自助努力が必要。県や農協と連携し、コストダウンを目指した情報の共有を図っていく必要もある」と話す。 2月13日11時1分配信 毎日新聞 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080213-00000000-mailo-l15
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