◇食育の教材として活用も
　夏休み明けの８月以降、小・中学校の給食に県内の専用農地で栽培した野菜が順次使われようになる。地場産野菜を安定して給食に取り入れようと、県学校給食会や全農いわて、県などでつくる「地場産物安定供給検討委員会」が０９年度から準備を進めてきた。専用農地での生産から冷凍加工、調理まで行う一貫体制は県内で初めての試みという。学校では県産野菜を食育の教材として活用する考えだ。
　野菜はアスパラガス（約０・８トン）▽サヤエンドウ（約１・５トン）▽サヤインゲン（約５トン）－－の３種類。冷凍加工しやすい素材を選んだ。奥州市胆沢区など計約３１ヘクタールの農地で生産する。野菜は同市の冷凍加工工場に運ばれ、県内に約２００ある給食施設で調理される。
　全農いわてなどによると、対象の野菜は県内で冬に収穫できず、県外産を仕入れていた。県産品は流通時間が短く、鮮度が良い状態で冷凍加工できるため味がいいという。
　また、同委員会は文部科学省の委託事業で、野菜の生産過程や栄養などをまとめたパンフレットなどを作成し、食育に役立てる。
　県流通課の担当者は「生産者や加工業者は安定した経営ができ、おいしい給食も出せ、３者にメリットがある。実際に口にする食材で食育ができるので、児童・生徒も理解しやすい」と意義を語る。【狩野智彦】

7月20日10時24分配信 毎日新聞

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